マンションの火災保険料の相場|少しでも安くする方法も解説

マンションの火災保険料の相場

マンションの火災保険について、多くの人が必要性をなんとなく認識しているものの、実際に加入している人は意外と少ないといいます。

保険のことは難しいからよくわからないと思っている人は多く、保険料についても相場を知らないという人はたくさんいるでしょう。実は、火災保険料を安く済ませる方法もあるのです。せっかくなら保険料を節約して、お得に利用できるのが一番でしょう。今回は、そんなマンションの火災保険料の相場を解説しながら、保険料を安くする方法について解説していきます。

マンションの火災保険料の相場は大きく異なる

まずは火災保険について、基本的なところから整理しておきましょう。

火災保険とは、マンション、アパート、ビル、一戸建ての住宅などの「建物」と、その「建物の中にある家具や什器などの動産」が火災によって損害を被った時に、補償をしてくれる保険のことです。

賃貸物件に入居する際、火災保険は義務ではありません。しかし万が一のことがあってからでは遅いため、リスク回避のためにも加入はしておいた方が賢明といえるでしょう。実際、マンションやアパートを契約する際に、ほぼ義務であるかのように火災保険の案内を受けることが多くあります。 なお、火災保険の保険料については、一律〇〇円と簡単に伝えられるものではありません。保険料には、補償内容など多くの要素が影響するため、一概にいくらと相場を決めることが難しいのです。

保険料は何で決まるのか

では、火災保険の保険料は何で決定されるのでしょうか。大事なポイントは「建物」、「補償内容」、「保険期間」です。主にこの3要素によって保険料は決まります。それぞれのポイントを詳しく見ていきましょう。

建物

火災保険料は、建物の状況、種類などによって細かく計算されます。具体的には、以下の5つの要素が関与します。

  • 構造
  • 面積
  • 築年数
  • 建築金額
  • 所在地

以下、この5つの要素について一つ一つ解説していきます。

構造

保険料の算出に関係がある、建物の構造について以下の通り分類されます。

  • M構造(マンション・アパートなどの共同住宅)―「マンション」のMを取っている
  • H構造(一般的な木造戸建)―「非耐火構造」のHを取っている
  • T構造(鉄骨構造の住宅、鉄骨造の一戸建て、耐火建築物の一戸建て)―「耐火構造」のTを表す

一番保険料が安いのはM構造、次に安いのはT構造、一番高いのはH構造となっています。一般的なマンションなどの賃貸物件は、M構造にあたります。

面積

床の面積も、保険料の算出に大きく関わります。

床面積が広ければ広いほど、保険料は高くなっていきます。これは、火災保険で補償する範囲が広くなるためです。構造的には保険料は高くならなくても、面積の広い建物はその広さから保険料が高くなるのです。何㎡か、何坪かなどの基準から、保険料は計算されます。

築年数

築年数も、保険料の算出に関わるポイントの一つです。

建築されてから長い年月が経つ建物は、耐火性能が落ちています。年々その性能は失われていくため、保険料は高くなる傾向にあります。つまり、築何十年にもなる建物は、新築の建物より保険料が高くなることが多いのです。

建築金額

建築の際にかかった金額、もしくは購入した金額も、保険料の算出には関係してきます。

高い金額をかけて建てた建物は、それだけ補償しなければいけない金額も高いということです。つまり建築金額の高い建物は、火災保険料の保険料も高くなる傾向にあります。

所在地

同じような条件を持つ建物でも、所在地によって保険料は異なる場合があります。 その建物がある都道府県によって保険料の算出方法が変わることもあり、時には10年で保険料の金額に倍以上の差が出てしまうこともあります。例えば自然災害の多い地域は、少ない地域と比べて補償の可能性も高まります。そのため保険料は、リスクの高い地域の方が上がりがちなのです。

補償内容

続いて補償内容について見ていきましょう。火災保険は、実際のところどこまで補償してくれるものなのでしょうか。

また。補償内容によっても保険料は変わります。それぞれ詳しく解説していきます。

水災等は含まれるか

一般的な火災保険は、火事、落雷、風災などによって受けた損害を補償する内容になっています。しかし具体的にカバーしてくれるポイントは、保険会社によって微妙に変わってきます。どこまで補償してもらうかは、保険契約の際に選ぶかたちになります。

例えば水災が予想される地域は水災補償をつけることも多いため、保険料は高くなりがちです。単純に補償する範囲が広まるからです。ちなみに地震については、別途地震保険に加入する必要があるため注意が必要です。火災保険のみでは、地震による損害は補償されないため、火災保険+地震保険とセットで加入するかたちになります。

家財の保険金額

保険の補償内容は、家財をどこまで補償するかにもよって変わってきます。これらも保険料の算出方法が変わるポイントの一つです。

家具や家電製品などの家財保険までを含めれば、当然ながら保険料はアップします。建物のみに火災保険をかけただけでは、家財が損害を被った場合は補償の対象とはならないため注意が必要です。家財にも保険をかけておけば、保険料は確かに高くなりますが、万が一家財が損害を受けても安心はできます。 実際、火事に遭った時などは多くの家財が損害を被ることになりますし、火災保険に家財を含めている人は多いです。

保険期間

保険料は、保険の契約年数によっても変化します。長く契約すればするほど、月割換算の保険料は安くなる傾向にあります。一般的には、保険は1年から最長10年までの中で選ぶことができ、契約期間が長くなればなるほど保険料には割引が入るようになっていきます。

火災保険料を安くする方法

賃貸物件に限らず、住宅に住むなら火災保険は欠かせないものです。しかしだからこそ、保険料は安い方が良いものです。火災保険を安くするには、補償内容や契約期間などを見直すことが大事なポイントとなってきます。以下からは、保険料を安くするための方法を解説していきます。

優先度の低い補償を外す

保険を安くするために一番効果的なのは、優先度の低い補償を外すことです。最も簡単にできる方法なので、まずは契約している火災保険の補償内容を見直してみましょう。例えば近くに河川がない人にとって、水災補償の優先度は低いです。見直しの機会に、必要ないのに水災補償をつけている人は外しても問題はないでしょう。

家財の保険金額を見直す

家財の保険金額を見直すのもおすすめです。家財保険をつけていると保険料は高くなり、その分家財の損害に関しても安心は持てますが、人によって家財保険が本当に必要かどうかは分かれます。ほとんど家具・家電をあまり持たない生活をしている人や、そこまで高価なものを持っておらず必要性を感じない人は、家財の保険金額を見直すのも良いでしょう。

特約を見直す

火災保険の特約についてもこれを機に見直してみましょう。特約とは、火災保険のオプションとしてつけられる補償サービスのことです。補償範囲を広げられる利点はありますが、特約がつけばその分保険料も上がります。

現在つけている特約を見直してみて、不要なものがあれば外すことで、保険料は一気に安くなるかもしれません。

10年一括払いにする

保険料は、契約期間が長くなればなるほど割引率が高くなる傾向にあります。

1年の保険より10年の一括払いの方が、やはり保険料は安くなります。保険料に関しては今後も長く払っていくことが予想されるものですから、なるべくなら長期契約で一括払いしてしまった方が良いでしょう。一時的な出費は増えますが、長期的に見れば保険料がお得になります。

自己負担額を上げる

自己負担金額を増やせば、保険料も下がります。自己負担金額を増やしてしまうと、万が一の際に自分で賄わなければいけない金額が増えて確かに大変です。そのためもし保険料節約のために自己負担金額を増やすなら慎重に考えることが必要ですが、金額次第では保険料を大幅に安くすることも可能です。

いざというときに自分が負担できる金額をしっかり把握したうえで、自己負担金額を見直してみましょう。

複数の保険会社で見積もりをとって比較する

火災保険の保険料は、保険会社によって異なります。

少しでも保険を安くしたいなら、複数の会社の保険を比較して厳選するのが一番でしょう。保険料の一括見積もりがとれるサイトを利用するのが便利です。以下のような比較サイトを利用してみてはいかがでしょうか。

  • 保険スクエアbang!
  • 保険の窓口 インズウェブ
  • i保険
  • 価格.com

まとめ

火災保険は、補償内容や建物の種類などによって保険料が大きく異なるため、一概に相場がいくらとは明言できないものです。まずは火災保険の保険料がどのように算出されるのか、仕組みを知っておきましょう。そのうえで補償範囲を見直すなど、保険料を安くするための方法を考えていくことが大切です。